子育て世代に優しい会社の社内制度は、会社の業績アップにつながるのか?:ダニエル・ピンク

子育て世代に優しい会社の社内制度は、会社の業績アップにつながるのか?:ダニエル・ピンク

子育て給付金や、ワーキングシェアなどの子供がいる家庭に親切な社内制度は、生産性や収益の観点からも有効な制度なのでしょうか? もしくは、そうした制度をもうけることは会社にとって単にコストが増えるだけなのでしょうか?

ニック・ブルーム氏とトビアス・クレッチュマー氏及びジョン・ファン・リーネン氏によって発表された論文によれば、この制度には良い面と悪い面の両面があるということです。アメリカとヨーロッパで実施された450社超に及ぶ製造業の企業を対象にした調査によると、子育て中の社員に優しい社内制度を有する会社は、比較的業績の良い会社に多く見られるとのことです。しかしながら、これは、もともと業績のいい会社だからこそそのような社員に優しい制度を実施出来るとも言えます。また、「中間管理職の中で女性の占める割合が高く、より熟練した労働者がいる会社の方がそうした制度を実施している割合が高いとのことです」。こうした制度それ自体、直接的には会社の業績に反映されることはないかも知れないですが、このような投資をすることで、女性社員への求心力を高め、中間管理職の地位についている女性社員の離職率を下げることが出来るのです。つまり、こうした直接的に数字には反映されない利益を享受することが出来るということです。

結論としては、こうした子育て中の社員に優しい職場を持つこと自体は、会社の業績を劇的にアップしてくれるわけではないと言えるでしょう。しかし、業績の良い会社は往々にしてそうした社内制度を備えている傾向にあるのです。

ダニエル・ピンク氏の翻訳記事あとがき

今日のダニエル氏の記事はいかがでしたか?

社会的に良いことと、短期的な成果や生産性とは相反することが多いです。この記事に書いてあるように、離職率低下や、女性管理職の増加など、長期的な成果はあるかもしれないです。長期的な目標を設けることができる企業はどんどんこれら施策を導入し、効果を測定して発表するととても興味深いと思います。

一番下にあるダニエルさんの原文も是非クリックください。反応があると、この記事翻訳も来月以降続けられます。ご協力お願い致します。

著者:ダニエル・ピンク

アル・ゴア米副大統領の首席スピーチライターを務めたことで知られる。「ワシントン・ポスト」や「ニューヨーク・タイムズ」で、経済やピジネス戦略について書寄稿。
著書『ハイ・コンセプト』、『モチベーション3.0』『フリーエージェント社会の到来』

 

原文:

The (slightly) surprising truth about family-friendly workplaces: Daniel Pink

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