営業活動によるキャッシュフローで分かること

メモ帳と現金と電卓の写真

営業活動によるキャッシュフローの区分は、商品の販売や仕入、従業員等に対する給料の支払いや家賃等の 営業経費といった、企業の本業の営業活動によってどれだけ現金が増加したのかを示す項目です。

営業活動によるキャッシュフローがマイナスですと資金調達や投資により現金を獲得しなければ、資金ショートを起こしていた可能性があると言えます。

この項目の金額が多ければ多いほど優良企業と言えます。

営業活動によるキャッシュフローを記載する方法

営業活動によるキャッシュフロー項目の二通りの簡単な項目は以下に記載の通りです。

間接法で計算しても、直接法で計算しても営業活動によるキャッシュフローは同額になります。

  1. 直接法は現金収支をそのまま記載する方法
  2. 間接法は損益計算書の税引前当期純利益から現金を伴わない取引を調整する方法

間接法と直接法の表

間接法の調整項目はまず、非資金項目として現金支出を伴わない費用の調整を行います。

この調整に引当金、減価償却費等が含まれます。

次に営業外損益及び特別損益をいったん取消して、営業利益に戻す調整を行います。

ここに記載される取引は原則として投資活動か財務活動によるキャッシュフローに記載予定なので、調整を行います。

その後、発生主義から現金主義への変更として売上債権・仕入債務・棚卸資産の現金取引との差額を調整を行うと営業活動による現金の増減が明らかとなります。

ここで本来的な計算は終わりですが、最後に投資活動や財務活動に分類されない取引として利益処分や利息の調整を行います。

他に記載場所がないので、営業活動によるキャッシュフロー部分で記載しています。

間接法の考え方は少しややこしいですが、全ての現金収支を総額で把握する直接法に比べて実現可能であるため、多くの企業で採用されています。

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